歯科研磨機

　銀歯しか治療の選択肢がないなら諦めもつく。しかし、1980年代には虫歯部分だけを削る「コンポジット・レジン修復」という治療法が、すでに確立されていた。根管長測定器

　プラスチック系素材の「レジン」は、歯の色に近い乳白色のペーストで、虫歯を削った部分に充填した後、LEDなどの光を当てて硬くする。

　小さな隙間にも入り込んで、ぴったりと付くので、虫歯部分が小さくても、健康な部分の歯は削らなくていい。虫歯が再発した際に、銀歯を外してレジン修復したものを見ても、自然な仕上がりで、ほとんど天然歯と見分けがつかない。根管治療機器

　しかし、現在でも「銀歯」信奉者の歯医者は少なくない。そうした歯医者たちは「レジンは、欠ける、割れやすい、耐久性がない。銀歯の方が丈夫で長持ちする」と主張する。歯の保存学を専門にする、長崎大・久保至誠准教授はこう指摘する。

「レジンの強度は天然歯と同じか、少し弱いくらいなので、噛み合わせの時にレジンの方がすり減る。それによって、天然歯が守られます。堅牢な銀歯は、逆に天然歯を傷めてしまうこともあります。また、銀歯のように大きく削らなくて済むから、2～3回の再治療があっても、抜髄することがない。それもレジンの利点です」

　10年間の歯の生存率（口腔内に残っている率）を調査した研究で、銀歯とレジンのどちらが長持ちするかを見ても、ほとんど差がない。



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さらに深刻なのが、不正入試によって不合格扱いとなった受験生です。

こちらは少なくとも1人あたり数百万円（×8年分）はかかります。

過去の例で言えば、2017年に起きた大阪大学の採点ミス事件があります。一般入試の採点ミスで追加合格となった学生に対しては、「追加合格者にこれまで通った大学や予備校の授業料などの補償、慰謝料」（2018年3月7日付読売新聞夕刊）とあります。根管長測定器

この金額が数百万円程度と見ることができます。

同じ採点ミスだと、入学後の話として鹿児島大学歯学部事件があります。卒業試験の採点ミスから留年した元学生が鹿児島大学を提訴。根管治療機器

2015年3月4日朝日新聞西部本社版朝刊記事によると、

卒業試験の採点ミスで留年させられ歯科医になるのが遅れたとして、鹿児島大学歯学部の学生だった歯科医の男性＝霧島市＝が、鹿児島大を相手取って４１５９万円の損害賠償を求めた訴訟で、男性側は、大学に３７４万円の支払いを命じた２月１８日の鹿児島地裁判決を不服として控訴した。３月２日付。

とあります。

その後、2016年に和解が成立。原告側の元学生、被告側の鹿児島大学とも和解内容は明らかにしていませんが、控訴後の損害賠償額が2200万円と当初の4159万円から減額しています。

それで和解ですから、鹿児島地裁判決の374万円と同額か、それ以上、と見るのが自然でしょう。

この鹿児島大学事件、他の元学生も提訴しており、こちらは2520万円の損害賠償に対して800万円で和解（2011年12月17日付熊本日日新聞朝刊「鹿児島大歯学部の卒業試験操作訴訟、８００万円支払いで和解　鹿児島地裁　裁判」)。

しかも、採点ミスはまだしも、東京医科大学の不正入試事件は悪質さ、という点では前代未聞です。

そのため、1人あたり数百万円どころか500万円ないし1000万円以上となってもおかしくはありません。

仮に１人あたり500万円として、年10人×8年分で4億円。1人当たり1000万円なら8億円。人数が年20人であれば、16億円にもなります。



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　80歳になっても自分の歯を20本以上保とうという「8020運動」というものがある。日本歯科医師会が中心になって設立した8020推進財団が提唱している運動で、厚生労働省の調査（※1）によれば日本人の歯の喪失率と本数は減少傾向にあるようだ。8020運動が奏功しているのかもしれない。根管長測定器

　減少傾向にあるとはいえ、自分の歯（永久歯）を1本でも失った人の割合は、50～54歳で61.5％、60～64歳で79.2％、70～74歳で87.4％、80～84歳で93.8％となっている。失った歯の平均本数は、50～54歳で2.0本、60～64歳で4.6本、70～74歳で8.6本、80～84歳で12.9本であり、80歳以上の高齢者では約半分の歯を失っていることになる。根管治療機器

　歯にも寿命があり、70歳前後になると自然に抜ける歯も出てくる。それ以外の抜ける原因は、主に歯周病と虫歯だ。厚生労働省のホームページ「歯の喪失の原因」（2018/04/14アクセス）によれば、40代から歯周病による歯の喪失が増え、全体として60代に抜歯本数のピークを迎える。

　歯の寿命を長くするためにはどうすればいいのだろうか。前述した8020推進財団のホームページによれば、定期的に歯科検診を受け、自分の歯の健康状態を把握し、細菌が繁殖しやすい歯石などを除去し、歯周病などの治療を受けることなどが重要となる。また、口の中を清潔に保ち、適正な歯磨きや歯肉マッサージ、食事の際の咀嚼回数などにも気をつけるべきだ。



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　２０１７年度の歯科医院倒産は２０件（前年度比８１．８％増）で、２年連続で前年度を上回り、前年度の１１件からほぼ２倍増と急増した。年度では２０１５年度が７件、２０１６年度が１１件と落ち着いていたが、１９９４年度の２０件以来、２３年ぶりに２０件台に乗せた。根管長測定器

　負債総額は１１億５００万円（前年度比３６．２％増）で、年度では５年ぶりに前年度を上回った。ただ、負債５億円以上の大型倒産は２年連続で発生がなく、同１億円未満が１８件（同１２５．０％増）と前年度８件から２．２倍増となった。同１億円未満の構成比は９０．０％で、小規模倒産が大半を占めた。根管治療機器

　原因別では、最多は「販売不振」の１２件（前年度比３３．３％増）で、全体の６割（構成比６０．０％）を占めた。次いで、「既往のシワ寄せ」が４件（同３００．０％増）。

　形態別では、事業消滅型の破産が１９件（同９０．０％増）と全体の９割（構成比９５．０％）を占めた。いったん顧客離れが進んだ歯科医院の再建は容易でないことを示している。再建型の民事再生法は１件（前年度同数）だった。

　従業員数別では、５人未満が１８件（前年度比８０．０％増、構成比９０．０％）と、小規模医院が全体の９割を占めた。このほか、１０人以上２０人未満が１件（前年度ゼロ）、２０人以上５０人未満が１件（同ゼロ）と続く。



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東京医科歯科大学は8月8日、裏口入学や女子受験生の一律減点問題で注目を集めている東京医科大の報道の一部で、医科歯科大の写真が掲載されていたとして、大学サイトに抗議の声明を掲載した。根管長測定器

声明によると、誤った写真が掲載されていたのはジャパントゥデイ、フィナンシャル・タイムズ、ニューズウィーク。同大は「直ちに当該メディアに対して写真の誤用を指摘し、厳重に抗議のうえ削除要請」をしたという。根管治療機器

「マスコミ各社には2度とこのような誤報がないことを強く要望します」

医科歯科大は、「残念ながらまだ修正がなされていないメディアもあり、迅速な対応を望みます」とコメントし、

「このような事態は、本学及び本学関係者の名誉を著しく傷つけるものであり、許されざることであると強い憤りを覚えます。マスコミ各社には2度とこのような誤報がないことを強く要望いたします」

と強く抗議している。

声明には記載がなかったが、国内メディアの中にも間違ったところがあったようだ。8月3日に放送された「NEWS23」（TBS系）では、女性の医師・歯科医師の支援に熱心な大学病院として東京医科歯科大学を取り上げたものの、医科歯科大の看板や建物などの映像を、東京医科大学の問題に触れた部分で流してしまったという。番組サイトには、

「視聴者の皆様の理解を混乱させかねない内容で、視聴者の皆様、並びに東京医科歯科大学とその関係者にご迷惑をおかけしましたことを、お詫びいたします」



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